大学農学部3年生のとき、授業で群馬・昭和村を訪問。これをきっかけにこんにゃくの研究を始め、、大学院を卒業するまでの6年間続けた。

日本のこんにゃく産業は、1970年をピークに購入量、購入頻度とも減少している。これはこんにゃくに限らず、食品全体に見られる傾向で、家庭で料理する機会が減ったことが、調理を必要とするこんにゃくの消費減少の最大の要因だと思われる。

こんにゃく芋の生産量についても70年代ピークに80年代から微減傾向をたどり、90年代以降になると原料や製品の輸入が増え、国内生産は変動が大きく、非常に不安定になっている。

こんにゃく業界は、こんにゃく芋の生産農家、その芋を精粉に加工する原料業者、精粉から製品を作る加工業者、そして小売業者がかかわり、成り立っている。この構造に昔から変わりはないが、力関係は時代によって変化している。かつて農家が儲かれば加工業者は苦戦し、加工業者が儲かれば農家が苦戦するといった持ちつ持たれつの関係があったが、80年代後半からは小売業者の力が巨大化してきた。

現在、業界の規模は減少傾向にあり、需要が減っているばかりか、小売業者を除いて手取りの単価も低下している。環境は大きく変貌しているが、その要因の一つである製品の輸入について見てみる。

日本のこんにゃくの消費量は8,000トン

ある商社のデータによると、日本のこんにゃくの消費量は精粉ベースで8,000トン、生産量は6,000トン。一方で中国は消費量が1万3,000トン、生産量が15,000トン。この差2,000トンが貿易されていると思われる。そのほか北米や南米、インドネシア、ミャンマーを巻き込んで、こんにゃくの国際的な市場が作られている。

80年代に韓国からの輸入が急増し、90年代になると韓国と入れ替わるように中国からの輸入が増え始め、ピークとなった2006年には3万5,829トン、輸入量の約9割が中国からで、消費量の10〜15％を占めていたと推測できる。

ところが、08年1月の中国産冷凍ギョーザ中毒事件で残留農薬問題が浮上し、輸入許可が厳しくなってそれ以降は減少している。中国では輸出を諦め、国内向けの販売に転換したこんにゃく業者も少なくない。厳しい基準をクリアするため管理強化に努める業者もいるが、輸出市場は大きいものの、日本への輸出実績が中国国内で高く評価されているためである。

中国政府はこれまで、加工型貿易で輸出に力を入れてきたが、昨年ごろから内需拡大に方針を転換、国内向けの生産を推進している。ただ食品については特別で、原料を調達する農村の貧困が深刻化しているため、輸出抑制の対象外としている。（続く）