納豆の消費量に関して「東高西低」と評されることが多いが、関西で納豆が普及してきた今もそうなのか、実態をデータで探ってみた。

納豆の消費量については全国的なデータが得られないため、総務省統計局が公表している2006年の2人以上の世帯（農林漁家世帯を除く）を対象とした家計調査での納豆の都道府県庁所在市別・地方別家計支出金額の結果を用いた。無論、納豆の小売価格も地域によって異なるため、厳密には支出金額と消費量が一致するとは言えないが、ここでは大目に見る。また単に支出金額を比較するよりも、食料に対する支出金額中に占める納豆の金額を見ることで、より地域的な嗜好性が表れると推測し、都道府県庁所在市別・地方別に食料全体に対する納豆の支出金額の比率を割り出した（下表）。

全国平均の食料支出金額は年間89万2,116円、納豆の支出金額は3,847円。よって全食料費に占める納豆の割合は0.43％。ちなみに豆腐（6,416円）は0.72％だった。都道府県庁所在市別で比率が最も大きいのは、やはり本場の水戸で0.72％。次いで福島0.71％、盛岡0.62％、前橋0.62％、青森0.62％、仙台0.60％と続き、東北〜関東地方が占めている。逆に比率が最も小さいのは、和歌山で0.20％。次いで大阪0.24％、神戸0.27％、高知0.28％、岡山0.30％、徳島0.30％、鳥取0.30％と続き、近畿、中国、四国地方が占めている。だが、札幌は鹿児島より低く、九州は北九州を除いていずれの市も0.4％を超えており、「東高西低」は間違いないが、本州においてのことだと分かる。

地方別の比率を割り出すと、北海道0.54％、東北0.67％、関東0.49％、北陸0.44％、東海0.35％、近畿0.29％、中国0.34％、四国0.29％、九州0.44％、沖縄0.39％。近畿と四国地方はともに0.3％を割り込み、依然として食料支出に占める納豆比率の低さが際立っている。