日本豆腐協会（中野高雄会長）では1月17日、東京都荒川区のホテルラングウッドで恒例の新年研修会と賀詞交歓会を開いた。

賀詞交歓会の冒頭であいさつに立った中野会長は、「日本豆腐協会では組織強化を図っていくが、加盟各社の発展は必要不可欠。難しい状況を打破するために前進することが大切だ」と力強く述べた。

研修会では、はじめに全農園芸農産部大豆販売課課長の本間光敏氏が「国産大豆の生産と集荷状況」について説明。それによると、平成23年産大豆の集荷計画は当初の予定よりも下回る見込みで、17万5,745トン。現在（第2回）の販売状況は約2,600トンの上場のうち、約1,500トンが落札され、落札率は前年よりも若干増加している。

続いて、農林水産省食料産業局食品製造卸売課係長の蒔苗義昌氏が「食品産業を取り巻く最近の状況」について報告。農水省としても、原発事故についての対応を最優先の課題として取り組んでいるという。

（財）日本穀物検定協会事業開発部長の川瀬高明氏は「大豆の豆腐適性試験」について紹介。日本大学生物資源科学部食品ビジネス学科教授の木島実氏は、「加工食品の流通マーケティング」について特別講演を行った。

日豆協は現在、一般会員27社で構成され、今年から新たに山口の豆腐メーカー、仁保庵（葭田明彦社長）が加盟している。